地震大国の日本において、地震は避けることのできない自然災害です。そこでプレディアでは、震災時でも被害を最小限に抑えることができる堅牢なマンションづくりを心掛けています。まずは、綿密な地盤調査を行い、建物の配置・配棟について検証。そして、その検証結果を構造設計に反映し、液状化対策や免震・制振構造の採用など、敷地や建物の条件に合わせて必要な対策を施します。

基礎構造は、地中深くの支持層に達する強固な杭を構築して、建物をしっかり支える「杭基礎」を多くのマンションで採用。コンクリートは、高い耐力と変形性能を備える強度なコンクリートを用い、水セメント比は50％以下（一部除く）としています。柱の主筋を拘束する帯筋には、つなぎ目がなく横揺れによるせん断破壊を防ぐ「溶接閉鎖型帯筋」を採用。また、鉄筋の劣化対策として、コンクリートのかぶり厚は建築基準法を上回る厚さを確保しています。

マンションの専有部や共用部の仕様にも、地震に対するさまざまな対策を取り入れています。専有部では、各住戸の玄関に、地震によるドア枠の歪みを制御する「対震枠付き玄関ドア」を採用。万が一玄関のドア枠が多少変形しても、ドアとドアの間に設けた隙間が変形に対応するので、一定の力でドアを開閉することができます。またキッチンの吊戸棚などには「耐震ラッチ」を設置。一定の揺れで扉がロックされ、収納物の飛び出しを防ぎます。

共用部では「地震管制機能付きエレベーター」を採用。エレベーター運転時に強い地震を感知すると、自動的に最寄階に停止して扉が開くため、震災時にエレベーター内に閉じ込められてしまうリスクを回避できます。

火災対策としては、消防法で要求される消防設備（消火器、屋内消火栓、スプリンクラー、自動火災報知設備、連結送水管など）を建物計画に合わせて、共用部および専有部に設置しています。また、プレディアシリーズの多くのマンションでは、24時間監視体制のセキュリティシステムを導入。専有部や共用部で火災などの異常事態が発生した場合、状況に応じて緊急対処員が駆けつけたり、警察署・消防署への通報をするなど、適切な対応を行います。

また水害の危険性がある地域では、ハザードマップや実際の被災事例も踏まえながら、地盤の液状化対策や浸水対策として「防潮板」を設置するなど、それぞれのマンションごとに必要となる対策を講じています。

マンションの共用部に設置された「防災倉庫」の中には、備蓄ラジオ、ヘルメット、ヘッドライト、ゴム手袋、タンカ、メガホンなど、非常時に役立つ防災備蓄品がストックされています。また、エントランスや宅配ボックス周辺に「AED（自動体外式除細動器）」を設置している物件では、万が一住民の方が心肺停止状態に陥った際も迅速に対応できます。

各住戸へは、お引き渡し時に「防災リュック」をご提供。使い捨て簡易トイレ、防寒シート、軍手などの防災グッズが、手軽に持ち運べるリュックサックに入っています。

これからもプレディアは、いざという時に備えたマンションづくりを推進し、防災対策を通して、ご入居後の安心をバックアップしていきます。